「美味しい野菜」「楽しい野菜」「美しい野菜」を伝え届けるというのがわだファーム基本軸としています。そのお届けしている野菜の栽培は完全無農薬無化学肥料栽培が9割、有機JAS対応の農薬使用の栽培1割となっています。有機JAS認定を受けて全て有機農産物として販売すればと思われるかもしれませんが、栽培している農地が点在していること認定が毎年でコストがかかることがあって現在は検討しておりません。
そもそも有機農産物とはどの様な定義なのでしょう。調べてみました。
有機農産物とは、化学的に合成された肥料及び農薬の使用を避けることを基本として、土壌の性質に由来する農地の生産力を発揮させるとともに、農業生産に由来する環境への負荷をできる限り低減した栽培管理方法を採用したほ場において、
①周辺から使用禁止資材が飛来し又は流入しないように必要な措置を講じ ていること。
②は種又は植付け前2年以上化学肥料や化学合成農薬を使用しないこと。
③組換えDNA技術の利用や放射線照射を行わないこと。
など、コーデックス委員会のガイドラインに準拠した「有機農 産物の日本農林規格」の基準に従って生産された農産物のことを指すと定義されています。 この基準に適合した生産が行われていることを第三者機 関が検査し、認証された事業者は「有機JASマーク」 を使用し、農産物に「有機○○」等と表示することができます。認定機関の認定を受けなければ有機農産物として販売できないのです。このことがあり認定を受けていないわだファームの野菜は有機野菜としては販売できません。
また有機JAS認定を受けない理由として、なんと野菜総生産量に対する有機JAS野菜総生産量の国内割合はわずか0.35%なのです。国内では有機農産物の需要がとても低いことがわかります。わだファームの様な有機JAS認証を所得していない有機農業で栽培された農産物を加えても野菜総生産量1%に届きません。認定を受けてもそれほどメリットがないように思えるからです。
海外の有機農産物近年の調べでは、EU域内の有機食品の販売額は、近年10年間で343億ユーロ（約4兆1000億円）へと2.3倍に増加。アメリカでは販売額過去10年で2.5倍に増え、市場規模は年間500億ドル（約5兆5000億円）へ。EU域内のデンマークでは食品全体に占める有機の割合が1割を超え、オーストリアでは全農地面積の４分の１近くが有機農産物用の農地に切り替わっています。EUでは農家全体の数が減少する中、有機農家の数は毎年、大幅に増え続けており、農業人口の減少に一定の歯止めを掛けているようです。米国でも、有機市場の拡大は、都市近郊の小規模農家を支える重要な役割があるようです。残念なことに我が国では有機農産物の需要拡大は中々難しいようです。関東地方では有機農産物需要が少し伸びてきているとも聞きますが、関西地方では特に伸びは鈍いように感じます。それでも有機農家的には、無農薬野菜や有機農産物が一般家庭へ浸透し数字でも感覚的にも拡大してもらいたいと思います。